「建材店（建材屋）」は、木材・合板・石こうボード・セメント・サッシ・断熱材・住宅設備など、家を建てたり直したりするための材料を、工務店や大工さん、リフォーム会社に販売するお店です。街なかで「○○建材店」「株式会社○○建材」という看板を見かけても、一般の人には何をしている会社なのか、ホームセンターと何が違うのか、個人でも買えるのかが分かりにくいかもしれません。
この記事では、総務省の日本標準産業分類での位置づけ、総務省・経済産業省の経済構造実態調査で見た建材流通の規模、建材店の仕事内容と工務店との取引の仕組み、ホームセンターや建材通販との違い、そして当サイトの都道府県別の建材店ランキング記事（全47都道府県）の見方と、良い建材店の選び方までをまとめました。
この記事の結論：①建材店（建材屋）は、建築材料を主に工務店・大工・リフォーム会社などのプロに販売する建築材料の卸・小売業。統計上は「建築材料卸売業（531）」「建築材料小売業（6094）」に当たります ②建築材料卸売業の年間商品販売額は約23.7兆円で、卸売業全体の5.2％（2022年1年間） ③仕事は「仕入れ・在庫」「現場への配送」「商品提案・見積もり」「施工（材工）の手配」まで幅広い ④取付工事まで請け負う建材店は、1件500万円（税込）以上の工事なら建設業許可が必要 ⑤地域の建材店は、下の都道府県一覧から探せます。
建材店（建材屋）とは？建築材料を工務店・職人に届ける「材料の専門商社」
建材店とは、住宅やビルを建てるための建築材料（建材）を仕入れて、工務店・大工・リフォーム会社・設備業者などに販売する事業者のことです。「建材屋」「材木屋」「建材問屋」「建材商社」などと呼ばれることもあり、呼び方に厳密な決まりはありません。もともと材木店から始まり、合板・ボード・住宅設備へと取扱品目を広げてきたお店も多く、社名に「木材」「材木」「建材」が入っているのはそのためです。
国の統計の分類で見ると、建材店の多くは日本標準産業分類の「531 建築材料卸売業」に当たります。その中は「木材・竹材卸売業」「セメント卸売業」「板ガラス卸売業」「建築用金属製品卸売業（建築用金物を除く）」「その他の建築材料卸売業」の5つに分かれています。プロ向けの卸売ではなく一般消費者にも売る店舗は、小売業の「6094 建築材料小売業」に分類され、ホームセンターは別に「6091 ホームセンター」という分類があります。出典: 総務省『日本標準産業分類 大分類I 卸売業，小売業の小分類・細分類項目』（第14回改定）
| 分類コード | 分類名 | 主な取扱品のイメージ |
|---|---|---|
| 531 | 建築材料卸売業（小分類） | 下の5つの細分類の合計 |
| 5311 | 木材・竹材卸売業 | 製材（柱・梁・土台）、合板、集成材、プレカット材 |
| 5312 | セメント卸売業 | セメント、生コン関連、モルタル材 |
| 5313 | 板ガラス卸売業 | 板ガラス、複層ガラス |
| 5314 | 建築用金属製品卸売業（建築用金物を除く） | アルミサッシ、鋼製建具、シャッター、金属屋根・外装材 |
| 5319 | その他の建築材料卸売業 | 石こうボード、窯業系サイディング、瓦、タイル、ブロック、断熱材など |
| 6094 | 建築材料小売業 | 一般消費者・小口の職人向けに建築材料を販売する店舗 |
| 6091 | ホームセンター | 日用品・園芸・DIY用品と建材・工具を幅広く販売する店舗 |
実際の建材店は、ひとつの細分類に収まらないことがほとんどです。木材を中心に、ボード類・サッシ・断熱材・住宅設備（キッチン・ユニットバス・トイレ）まで、家1棟分の材料をまとめて手配できることが建材店の価値だからです。
建材流通の市場規模：建築材料卸売業の年間販売額は約23.7兆円
総務省・経済産業省の「2023年経済構造実態調査」によると、2022年の1年間に建築材料卸売業の事業所が販売した商品の総額（年間商品販売額）は23兆7,316億円でした。卸売業全体（457兆293億円）の5.2％を占め、鉄鋼製品卸売業（29兆8,041億円）や自動車卸売業（23兆2,125億円）と同じくらいの規模です。出典: 総務省・経済産業省『2023年経済構造実態調査 三次集計結果 産業横断調査（事業所に関する集計）結果の概要』（2024年10月公表） 表3-1
| 卸売業の産業小分類（抜粋） | 年間商品販売額 | 卸売業に占める割合 |
|---|---|---|
| 電気機械器具卸売業 | 53兆7,255億円 | 11.8％ |
| 食料・飲料卸売業 | 53兆625億円 | 11.6％ |
| 医薬品・化粧品等卸売業 | 36兆4,606億円 | 8.0％ |
| 産業機械器具卸売業 | 33兆6,379億円 | 7.4％ |
| 化学製品卸売業 | 30兆599億円 | 6.6％ |
| 鉄鋼製品卸売業 | 29兆8,041億円 | 6.5％ |
| 建築材料卸売業 | 23兆7,316億円 | 5.2％ |
| 自動車卸売業 | 23兆2,125億円 | 5.1％ |
| 家具・建具・じゅう器等卸売業 | 6兆205億円 | 1.3％ |
| 卸売業 合計 | 457兆293億円 | 100.0％ |
一方、小売業の「家具・建具・畳小売業」は1兆5,212億円で、小売業全体の1.0％でした（建築材料小売業やホームセンターは「他に分類されない小売業」8兆4,376億円に含まれ、この資料では単独の数値は公表されていません）。建材はお店で一般の人が買うより、卸売を通じてプロに流れる量が圧倒的に多い商品だということが数字からも分かります。出典: 総務省・経済産業省『2023年経済構造実態調査 三次集計結果 産業横断調査（事業所に関する集計）結果の概要』（2024年10月公表） 表3-2
工務店との取引の仕組み：メーカー→商社・問屋→建材店→工務店→施主
建材は、メーカーから施主（家を建てる人）へ直接届くことはほとんどありません。一般的には次のような流れで、建材店が現場に一番近い「最後の卸」の役割を担っています。
工務店と建材店の取引には、次のような特徴があります。
- 掛け売り（月締め請求）：現場ごとに材料を発注し、月末締め・翌月以降払いでまとめて精算するのが一般的。取引開始時に与信（支払い能力の確認）が行われます
- 現場配送：自社トラックやクレーン付きトラックで、着工日や工程に合わせて現場に材料を届けます。大工さんが材料を取りに行く手間を省けるのが大きな価値です
- 拾い出し・見積もり：図面から必要な材料の数量を拾い、メーカーをまたいで見積もりをまとめます。工務店の積算業務の一部を建材店が担うこともあります
- プレカットの手配：柱・梁などの構造材を工場で加工（プレカット）する手配を、材木を扱う建材店が窓口になって行うケースがあります
- 材工（材料＋施工）：サッシ・外壁・屋根・断熱・住宅設備などを、材料だけでなく取付まで含めて請け負う形。工務店は職人を個別に手配する手間が減ります
施主から見ると建材店の存在は見えにくいですが、家の見積書に載っている材料費の多くは、建材店からの仕入れ値がもとになっています。見積書の材料費の見方は注文住宅の見積書の見方、工務店とハウスメーカーで材料調達の仕方がどう違うかは工務店とハウスメーカーの違いで解説しています。
建材店の取扱品目：構造材から住宅設備まで
| 区分 | 主な品目 | 当サイトの関連記事 |
|---|---|---|
| 構造材・下地材 | 柱・梁・土台などの製材、集成材、構造用合板、プレカット材 | — |
| 外装材 | 窯業系・金属系サイディング、瓦・スレート・金属屋根、防水シート | 外壁材の比較／屋根材の比較 |
| 開口部 | アルミ・樹脂サッシ、複層ガラス、玄関ドア、内窓 | 窓サッシの断熱性能比較 |
| 断熱材 | グラスウール、ロックウール、押出法ポリスチレンフォーム、フェノールフォーム | 断熱材の比較 |
| 内装材 | 石こうボード、フローリング、室内ドア・建具、クロス下地、階段部材 | 床材（フローリング）の比較 |
| 住宅設備 | システムキッチン、ユニットバス、トイレ、洗面化粧台、給湯器 | — |
| 左官・エクステリア | セメント、モルタル、ブロック、タイル、砂・砂利 | — |
| 副資材・金物・工具 | 接合金物、釘・ビス、接着剤、養生材、電動工具 | — |
木材から始まった建材店は構造材に強く、サッシ・ガラス店から始まった建材店は開口部に強い、というように得意分野は会社の成り立ちで変わります。材料選びで迷ったら、その分野を得意とする建材店に相談するのが近道です。
建材店の仕事内容：仕入れ・倉庫管理・配送・提案営業
- 仕入れ：メーカーや商社から材料を仕入れます。よく出る商品は在庫し、特殊な商品は現場ごとに取り寄せます
- 倉庫管理：木材の反りや湿気、ボードの破損を防ぐ保管と、欠品させない在庫量の調整が利益を左右します
- 配送：工程表に合わせ、現場の搬入条件（道幅・置き場・クレーン可否）を確認して届けます
- 提案・営業：新商品、省エネ基準に対応した断熱材や窓、補助金の対象になる製品などを工務店に紹介します
- 見積もり・施工手配：拾い出し、メーカー横断の見積もり、材工案件の職人手配や施工管理を行います
近年は、住宅の省エネ性能を高める補助制度や断熱基準の引き上げに合わせて、「どの窓・断熱材なら補助の対象になるか」といった情報提供も建材店の大事な役割になっています。補助制度の詳細はみらいエコ住宅2026事業の解説やZEHとは？補助金2026を参照してください。
建材店とホームセンター・工務店・建材通販の違い
| 項目 | 建材店（建材屋） | ホームセンター | 建材通販サイト | 工務店 |
|---|---|---|---|---|
| 主な顧客 | 工務店・大工・リフォーム会社などプロ | 一般消費者・DIY・小口の職人 | プロ・DIYの両方 | 施主（家を建てる・直す人） |
| 扱うもの | 家1棟分の建材・住宅設備 | 日用品＋建材・工具（小口サイズ中心） | 建材・設備・資材（全国配送） | 建物そのもの（設計・施工） |
| 価格の決まり方 | 取引量や取引歴に応じた掛け率（非公開が多い） | 店頭の表示価格 | サイト上の表示価格 | 工事一式の見積もり |
| 配送 | 現場配送・工程に合わせた納品 | 持ち帰り中心（配送は有料が多い） | 宅配・路線便（長尺物は条件あり） | — |
| 相談できること | 納まり・数量の拾い出し・代替品・補助対象製品 | 簡単な使い方 | 商品の仕様（問い合わせ窓口） | 間取り・性能・予算・工事全体 |
| 分類（統計） | 531 建築材料卸売業／6094 建築材料小売業 | 6091 ホームセンター | 611 通信販売・訪問販売小売業 など | D 建設業 |
建材店とホームセンターの違いは、売る相手と量です。ホームセンターは誰でも買える代わりに、店頭に並ぶのは小口サイズが中心です。建材店はプロが現場で使う量をまとめて扱い、図面を見ながら数量や納まりを相談できます。
建材店と工務店の違いは、売るものが「材料」か「建物」かです。工務店は施主から工事を請け負って家を建て、そのための材料を建材店から仕入れます。ただし材工で取付まで請け負う建材店や、建材店が工務店部門を持っているケースもあり、境目は会社によってあいまいです。
建材通販（ネットの建材屋）との使い分け
「通販建材」「建材屋.net」「建設資材屋.com」のような名前の建材通販サイトも検索でよく見かけます。ネット通販は価格が見えやすく、全国どこにでも届くのが強みです。一方で、長尺物・重量物の配送条件、返品の可否、施工の相談ができないことには注意が必要です。
- 建材通販が向いている：品番が決まっている設備・部材を少量だけ買う、DIYで使う、近くに建材店がない
- 地域の建材店が向いている：家1棟分・リフォーム1件分をまとめて手配したい、現場に工程どおり届けてほしい、納まりや代替品を相談したい、急な追加・欠品に対応してほしい
プロの工務店でも、主要な材料は地域の建材店、品番指定の小物は通販、と使い分けているケースは珍しくありません。
取付工事まで頼むなら確認したい「建設業許可」
材料を売るだけなら建設業許可は必要ありませんが、建材店がサッシや外壁などの取付工事を請け負う場合は建設工事の請負になります。国土交通省によると、建設工事を請け負うには原則として建設業許可が必要で、許可が不要なのは次の「軽微な建設工事」だけです。出典: 国土交通省『建設業の許可とは』（2026年10月9日参照）
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 許可が不要な軽微な工事（建築一式工事） | 1件の請負代金が1,500万円未満（税込）の工事、または延べ面積150㎡未満の木造住宅工事 |
| 許可が不要な軽微な工事（建築一式以外） | 1件の請負代金が500万円未満（税込）の工事 |
| 大臣許可と知事許可 | 2つ以上の都道府県に営業所があれば国土交通大臣、1つの都道府県のみなら都道府県知事の許可 |
| 一般建設業と特定建設業 | 元請として1件の工事で下請に出す金額が5,000万円（建築一式は8,000万円）以上になる場合は特定建設業（2025年2月1日改正） |
| 有効期間 | 5年（更新は満了の30日前までに申請） |
許可の有無・業種・営業所は、国土交通省の建設業者・宅建業者等企業情報検索システムで会社名から調べられます。リフォームを直接頼む場合の業者の見分け方は信頼できるリフォーム業者の選び方も参考にしてください。
全国の建材店の探し方：都道府県別ランキング記事一覧
当サイトでは、工務店・リフォーム会社などプロが仕入れ先を探すための都道府県別の建材店ランキングを全47都道府県で掲載しています。お住まい・事業所のある都道府県から探してください。
| 地方 | 都道府県別の建材店ランキング |
|---|---|
| 北海道・東北 | 北海道／青森県／岩手県／宮城県／秋田県／山形県／福島県 |
| 関東 | 茨城県／栃木県／群馬県／埼玉県／千葉県／東京都／神奈川県 |
| 甲信越・北陸 | 新潟県／富山県／石川県／福井県／山梨県／長野県 |
| 東海 | 岐阜県／静岡県／愛知県／三重県 |
| 近畿 | 滋賀県／京都府／大阪府／兵庫県／奈良県／和歌山県 |
| 中国 | 鳥取県／島根県／岡山県／広島県／山口県 |
| 四国 | 徳島県／香川県／愛媛県／高知県 |
| 九州・沖縄 | 福岡県／佐賀県／長崎県／熊本県／大分県／宮崎県／鹿児島県／沖縄県 |
ランキング記事の見方：順位だけで決めない3つのポイント
- 得意分野を見る：同じ「建材店」でも、木材・プレカットに強い店、サッシ・ガラスに強い店、住宅設備に強い店があります。自分の仕事で一番使う材料に強いかを確認しましょう
- 配送エリアと拠点を見る：県内でも配送対象外の地域があります。現場の多いエリアに倉庫・営業所があるかが、納期と運賃に直結します
- 社名だけで判断しない：「○○建材店」「株式会社○○建材」「○○木材」など社名はさまざまで、名前から取扱品目は分かりません。公式サイトや会社概要で、取扱メーカー・施工の有無・建設業許可を確認しましょう
「近くの建材店」を地図で探す場合も、上の3点を電話や問い合わせで確認してから取引を始めると失敗が少なくなります。
失敗しない建材店の選び方と取引開始までの手順
- STEP1候補を3社ほど選ぶ都道府県別ランキングや地図検索で、配送エリア内・得意分野が合う店を選ぶ
- STEP2取扱品目と条件を確認主要メーカー、在庫の有無、配送条件（クレーン・時間指定）、締め日・支払い条件を聞く
- STEP3試しに1現場分の見積もり同じ図面・同じ品番で見積もりを取り、価格だけでなく回答の速さ・代替品の提案を比べる
- STEP4取引開始の手続き会社概要・決算書などの提出を求められることがある。掛け取引の与信枠が決まる
- STEP5現場で評価して絞り込む納期遅れ・欠品時の対応、担当者の知識を見て、メインと予備の2社体制にする
施主（一般の人）が建材を選ぶ場合は、建材店と直接取引するより、工務店やリフォーム会社に「この建材を使いたい」と伝えて手配してもらうのが基本です。施主支給（施主が自分で材料を買って渡す）は、保証や責任の範囲があいまいになりやすいので、必ず事前に施工会社と相談してください。工務店側の集客・営業の悩みについては工務店の集客方法でも解説しています。
建材店（建材屋）に関するよくある質問
- Q建材店と建材屋は同じ意味ですか？
- A
同じ意味で使われています。建築材料を工務店や職人などに販売するお店の呼び方で、「建材屋」はくだけた言い方です。材木を中心に扱う店は「材木屋」と呼ばれることもあります。統計上は日本標準産業分類の「建築材料卸売業」や「建築材料小売業」に当たります。
- Q一般の人（個人）でも建材店で買えますか？
- A
店によります。プロとの掛け取引が中心で個人には販売しない建材店もあれば、店頭で個人にも販売する建材店もあります。少量ならホームセンターや建材通販のほうが手軽です。家づくりやリフォームで使う建材は、工務店やリフォーム会社を通して手配するのが基本です。
- Q建材店の市場規模はどのくらいですか？
- A
総務省・経済産業省の2023年経済構造実態調査では、建築材料卸売業の年間商品販売額（2022年の1年間）は23兆7,316億円で、卸売業全体の5.2％でした。
- Q建材店に工事まで頼めますか？
- A
材料と取付をセットで請け負う「材工」に対応している建材店もあります。工事を請け負う場合、1件500万円（税込）以上（建築一式工事は1,500万円以上など）の工事には建設業許可が必要です。許可の有無は国土交通省の検索システムで確認できます。
- Q建材店はどうやって選べばよいですか？
- A
得意分野（木材・サッシ・住宅設備など）、配送エリアと拠点、取扱メーカー、支払い条件、欠品時の対応を確認して選びます。同じ図面で2〜3社に見積もりを依頼し、価格だけでなく提案力や回答の速さも比べると失敗しにくくなります。当サイトの都道府県別建材店ランキングも参考にしてください。
まとめ：建材店は家づくりを支える「材料のプロ」
- 建材店（建材屋）は、建築材料を主に工務店・大工・リフォーム会社に販売する事業者。統計上は「531 建築材料卸売業」「6094 建築材料小売業」
- 建築材料卸売業の年間商品販売額は約23.7兆円（2022年）で、卸売業全体の5.2％
- 仕事は仕入れ・在庫管理・現場配送・提案営業・見積もり・材工の手配まで幅広い
- ホームセンターは一般向け・小口、建材通販は品番指定の少量購入、地域の建材店はまとめ買い・現場配送・相談が強み
- 取付工事まで請け負う建材店は、建設業許可の有無を確認する
- 地域の建材店は、当サイトの都道府県別ランキング（全47都道府県）から探せる
家づくりやリフォームを考えている人は、建材を直接選ぶより、信頼できる工務店・リフォーム会社を見つけて「使いたい材料」を相談するのが近道です。複数の会社から提案と見積もりを集めて比べてみてください。
参考・出典
- 総務省・経済産業省「2023年経済構造実態調査 三次集計結果 産業横断調査（事業所に関する集計）結果の概要」（2024年10月29日公表、参照日：2026年10月9日）
- 総務省「日本標準産業分類 大分類I 卸売業，小売業 小分類及び細分類項目」（参照日：2026年10月9日）
- 国土交通省「建設業の許可とは」（参照日：2026年10月9日）
- 国土交通省「建設業者・宅建業者等企業情報検索システム」
