屋根の葺き替えとカバー工法の費用｜見積書8項目と補助金・確認申請

「カバー工法は葺き替えより安い」。半分は正しく、半分は条件しだいです。

たしかに古い屋根をはがさないぶん、撤去と処分の手間は減ります。ただ、野地板（屋根材の下の板）が傷んでいれば重ねても長持ちせず、数年後に結局はがすことになれば、二度払いです。瓦屋根なら、そもそも重ねる選択肢がありません。

費用の差は「どちらの工法か」より、「今の屋根の下がどうなっているか」で決まります。ここでは、見積書に並ぶ項目の意味、自分で屋根面積を確かめる計算、2024年に国が示した確認申請の扱い、石綿の事前調査、使える補助金までを順に見ていきます。

葺き替えとカバー工法、先に違いを一枚の表で

葺き替えは、今の屋根材と防水シート（下葺き材）を撤去し、必要なら野地板も張り替えてから新しい屋根を載せる方法です。カバー工法（重ね葺き）は、今の屋根の上に新しい防水シートと軽い屋根材をかぶせます。

比べる項目	葺き替え	カバー工法（重ね葺き）
既存の屋根材	撤去・処分する	残す（撤去・処分がほぼない）
野地板の補修	その場で確認して交換できる	原則できない（傷みが軽いことが前提）
屋根の重さ	瓦→金属なら大きく軽くなる	既存の屋根に新しい屋根材の重さが加わる
向く屋根	瓦、傷みの進んだスレート・金属	平らなスレート、一部の金属屋根
石綿を含む古いスレート	撤去時に飛散防止の措置と処分が必要	残すので撤去費はかからないが、将来の解体時に残る
建築確認（木造2階建て）	野地板まで替えて過半なら必要になる場合がある	国の通知で大規模の修繕に当たらない扱い

出典: 国土交通省『屋根及び外壁の改修に関する建築基準法上の取扱いについて』（2024年、国住指第355号）※小樽市の取扱い資料に本文の抜粋あり、『建築基準法施行令』第84条（屋根の固定荷重）

工期は、撤去と下地の補修がない分だけカバー工法が短くなるのが普通です。もっとも何日違うかは屋根の広さや形、天候で変わるため、見積もりの際に工程表をもらって比べてください。

あなたの屋根はどちら向き？材料と築年数で見る

判断の出発点は、今の屋根材と、住宅金融支援機構が示している全面葺き替えの目安です。

今の屋根材	点検の目安	全面葺き替えを検討する目安	カバー工法
化粧スレート	4〜6年ごと	15〜30年	多くは可（下地しだい）
金属板（鋼板）	2〜3年ごと	10〜15年（3〜5年ごとに塗り替え）	形状によっては可
粘土瓦	5〜6年ごと	20〜30年	不可（凹凸があり重ねられない）

スレート屋根：築20年前後ならカバー工法の候補

平らなスレート屋根はカバー工法の代表的な対象です。表面の色あせやコケだけなら、まだ塗装で持たせられる段階かもしれません。割れ・反りが広がっている、雨染みが天井に出た、屋根に上った業者に「踏むとふかふかする」と言われた。こうした兆候は野地板の傷みを疑うサインで、その場合は葺き替えを軸に考えます。

私たちは、築30年を超えたスレート屋根なら、カバー工法の見積もりと同時に葺き替えの見積もりも必ず取るべきだと考えています。下地を一度も見ないまま重ねてしまうと、次に手を入れるときの選択肢が減るからです。

瓦屋根：葺き替え一択、軽くすると構造にも効く

瓦には凹凸があり、上から屋根材をかぶせられません。建築基準法施行令第84条では、屋根面1㎡あたりの荷重を瓦ぶき（ふき土なし）640N、薄鉄板ぶき200Nとしています。瓦から金属屋根に替えると、屋根の重さは単純計算で3分の1ほどになります。

出典: 『建築基準法施行令』第84条（屋根の固定荷重）

建物の上の方が軽くなれば、地震で揺さぶられる力も小さくなります。耐震性の考え方は耐震等級3の解説で整理しました。屋根材そのものの重さや耐用年数の比較は屋根材の比較（ガルバリウム・瓦・スレート）が詳しいので、材料選びで迷う人はこちらから。

カバー工法で増える重さは、どれくらいか

薄鉄板ぶきの200N/㎡は、下地の板やたるきまで含んだ目安です。カバー工法では既存の屋根と下地はそのままで、そこに金属の屋根材と防水シートが加わります。増える重さは瓦屋根との差に比べれば小さいものの、ゼロではありません。1981年5月以前の旧耐震基準の家なら、屋根工事の前に耐震診断を受けておくほうが安全です。

重ねる屋根材、葺き替える屋根材は何を選ぶか

カバー工法で使われるのは、ほぼ金属屋根です。既存の屋根に重さを足すので、軽いことが第一条件になります。葺き替えなら選択肢は広がり、瓦からスレート、瓦から金属といった変更もできます。

金属屋根の中でも、表面の塗装と裏の断熱材の有無で性格が変わります。メーカーの公式サイトでは、保証を「塗膜」「赤さび」「穴あき」に分けて年数を示しているものが多く、比べるときはこの3つを並べると違いが分かります。

商品（アイジー工業）	表面の塗装	保証（塗膜／赤さび／穴あき）
スーパーガルテクト フッ素	遮熱性フッ素樹脂塗装	変褪色20年／20年／25年
スーパーガルテクト	遮熱性ポリエステル樹脂塗装（ちぢみ塗装）	15年／20年／25年
スーパーガルテクトC	遮熱性ポリエステル樹脂塗装（ちぢみ塗装）	15年／20年／25年

同じページでは、働き長さ2,960mmの本体1枚がおよそ4kgと紹介されています。保証の年数は製品の差を見る物差しにはなりますが、保証書の条件（海に近い地域の扱い、定期点検の有無）まで読まないと比べたことになりません。見積もりの段階で保証書の見本をもらうのが確実です。

スレートで葺き替える場合は、塗装の手入れが前提になる点を忘れずに。瓦に戻すなら、2022年から全数の緊結が必要になった新しい基準での施工になります。屋根材ごとの重さと手入れの周期は屋根材の比較記事の表が早見表として使えます。

断熱材一体型の金属屋根は、雨音と夏の暑さに効く

金属屋根の弱点としてよく挙がるのが雨音と、夏の屋根裏の暑さです。裏に断熱材を貼った一体型の製品は、この2点を和らげる設計になっています。ただし、家全体の断熱性能を上げるのは天井や屋根の断熱材の役目です。屋根材の断熱は補助的なもの、と考えておくと期待外れになりません。断熱材そのものの違いは断熱材の比較で整理しています。

費用はどう決まるか。見積書の8項目

屋根工事の金額は、屋根の面積と勾配、形の複雑さ、既存屋根の傷み具合、地域で大きく変わります。屋根材別の工事単価を示した国の統計はありません。そこで、ネットで見かける「○坪で○万円」という相場は目安程度にとどめ、自分の家の見積書が何で構成されているかを読めるようにしておくほうが確実です。

見積書の項目	葺き替え	カバー工法	見積書で確かめること
足場	必要	必要	外壁工事と同時なら1回分で済むか
既存屋根の撤去・処分	必要	ほぼ不要（棟板金などの撤去のみ）	処分量の単位（㎡・t・台）と石綿の有無
石綿の事前調査	必要	必要	有資格者が行うか、分析費を含むか
野地板の補修・増し張り	傷みに応じて	原則なし	追加になる条件と1㎡あたりの単価
下葺き材（防水シート）	必要	必要	製品名とグレード
屋根材本体	必要	必要	商品名・色・保証の種類と年数
役物（棟・けらば・谷・雪止め）	必要	必要	数量がm（メートル）で書かれているか
諸経費・現場管理費	あり	あり	何が含まれるか（運搬・養生・申請代行）

葺き替えが高くなる理由は、表の2段目と4段目にほぼ集約されます。逆にいえば、カバー工法の見積もりに「野地板の状態を確認した記録」が付いていないなら、安さの根拠は半分しか示されていません。

塗装で済む段階なら、葺き替えもカバー工法もまだ早い

見積もりを取る前に、そもそも屋根の全面工事が必要かを考えておきます。スレートや金属の屋根で、色あせやコケが目立つ程度なら、塗装で表面を守る段階かもしれません。住宅金融支援機構の目安でも、金属板は3〜5年ごとの塗り替えが前提です。

出典: 住宅金融支援機構『マイホーム維持管理の目安【一戸建て（木造住宅）】』

反対に、割れや欠けが多い、さびで穴があきかけている、屋根裏に雨染みがある。ここまで来ていれば塗装では止まりません。塗装・カバー工法・葺き替えの3案を同じ業者に出してもらうと、その業者が屋根の状態をどう見ているかがよく分かります。

屋根の面積は、床面積とは別に計算する

見積書の数量欄を確かめるには、屋根の面積が必要です。屋根は傾いているので、真上から見た面積（水平投影面積、軒の出を含む）に、勾配ごとの伸び率を掛けます。伸び率は三平方の定理で計算でき、4寸勾配（10進んで4上がる）なら約1.077、5寸勾配なら約1.118です。

屋根の勾配	伸び率（計算値）	水平投影70㎡のとき	水平投影90㎡のとき
3寸（3/10）	約1.044	約73.1㎡	約94.0㎡
4寸（4/10）	約1.077	約75.4㎡	約96.9㎡
5寸（5/10）	約1.118	約78.3㎡	約100.6㎡
6寸（6/10）	約1.166	約81.6㎡	約104.9㎡

たとえば、総2階で1階の床面積が60㎡ほど、軒の出を含めて真上から見た屋根が70㎡、5寸勾配の家を想定します。屋根面積は約78㎡です。見積書の数量が100㎡を超えていたら、根拠を聞いてみてください。寄棟や谷のある屋根は数字が大きくなりやすく、正しい場合もあります。

この計算は、各社の見積もりを同じ物差しで比べるためのものです。1㎡あたりの単価に数量を掛けた金額と、役物のm数、足場の㎡数。3社分を横に並べれば、どこに差があるかはすぐ見えます。比べ方の基本は、新築向けですが注文住宅の見積もりの見方と共通です。

リフォーム全体では、予算を3割ほど上回るのが平均

住宅リフォーム推進協議会の2023年の調査では、リフォームを実施した人の検討時の予算は平均266万円、実際にかかった費用（補助金を含む）は平均348万円でした。屋根に限った数字ではありませんが、当初の予算を上回る傾向ははっきりしています。

予算を上回った理由の1位は「予定よりリフォーム箇所が増えた」（51.4％）、2位は「設備を当初よりグレードアップしたから」（37.8％）。屋根工事でいえば、はがしてみたら野地板が傷んでいた、ついでに雨どいも替えた、という増え方です。追加工事が出たときの単価を、契約前に見積書へ書いておいてもらうと揉めにくくなります。

出典: 住宅リフォーム推進協議会『住宅リフォームに関する消費者・事業者に関する実態調査』（2024年）

2025年4月以降、葺き替えに確認申請はいる？

2025年4月の建築基準法の改正で、木造2階建て住宅の多くは「新2号建築物」に区分され、大規模の修繕・模様替をするときに建築確認が必要になりました。屋根は主要構造部のひとつなので、「屋根を全部替えたら申請がいるのでは」という心配が出てきたわけです。

出典: 藤岡市『建築基準法改正に伴う確認申請図書の記載方法・添付図書について』（2025年）

これに先立ち、国土交通省は2024年2月8日付の通知（国住指第355号）で扱いを示しています。要点は次の3つです。

• 屋根ふき材だけの改修は、大規模の修繕・模様替に当たらないものとして扱ってよい
• 既存の屋根の上に新しい屋根をかぶせるカバー工法も、同じく当たらないものとして扱ってよい
• ただし、屋根ふき材の改修で屋根を構成するすべての材（野地板やたるきまで）を改修する場合、その部分の見付面積が過半なら当たる

出典: 国土交通省『屋根及び外壁の改修に関する建築基準法上の取扱いについて』（2024年、国住指第355号）※小樽市の取扱い資料に本文の抜粋あり

つまり、屋根材と防水シートを替えるだけの葺き替えやカバー工法なら申請は不要、野地板から下まで大きく替えると対象になりうる、という線引きです。平屋で延べ面積200㎡以下の「新3号建築物」は、そもそも大規模の修繕でも確認は不要です。

ここは業者によって説明が分かれやすい部分です。下地まで替える可能性がある葺き替えでは、申請が必要になった場合の費用と工期を、契約前に業者から書面でもらっておくと安心です。最終的な判断は、市区町村の建築指導の窓口か指定確認検査機関が行います。

古いスレートの石綿、工事前に何が起きるか

石綿を含む製品の製造・使用が全面的に禁止された2006年より前のスレート屋根には、石綿（アスベスト）を含むものがあります。含んでいても、割ったり削ったりしなければ飛び散ることはありません。問題になるのは、はがす・切るといった工事のときです。

屋根の改修工事では、葺き替えでもカバー工法でも、工事の前に石綿の有無を調べる事前調査が必要です。2023年10月1日以降に着工する工事では、この調査は建築物石綿含有建材調査者などの有資格者が行います。さらに、請負金額が税込100万円以上の改修工事は、石綿があってもなくても、調査結果を国の電子システムで報告しなければなりません（2022年4月から）。

出典: 厚生労働省『石綿総合情報ポータルサイト』（2026年10月23日参照）

石綿を含むスレートを葺き替える場合は、飛散を防ぎながら撤去し、決められた方法で処分するため、そのぶん費用が上がります。カバー工法なら撤去の費用はかかりませんが、石綿を含む屋根は家の中に残ります。将来の解体や建て替えのときに処分費がかかる点は、頭の片隅に置いておくとよいでしょう。

屋根工事で使える補助金は2系統

屋根の工事そのものに使える国の補助金は限られています。現実的な候補は、市区町村の瓦屋根の耐風改修・耐震改修の補助と、断熱改修と組み合わせる国の省エネリフォーム補助の2つです。

瓦屋根の耐風改修補助（市区町村）

台風で瓦が飛ばないよう、瓦屋根を今の基準に合わせて改修する工事に補助を出す自治体があります。一例として、愛知県西尾市の令和8年度の制度は次のとおりです。

項目	西尾市の内容（令和8年度）
対象の建物	瓦で令和3年12月31日までに葺いた住宅（一戸建て・長屋・共同住宅・併用住宅）
診断の補助	瓦屋根診断の経費の3分の2、上限2万1千円
改修の補助	改修経費と「屋根面積×2万4千円/㎡」の低い方の23％、上限55万2千円
対象になる工事	瓦屋根の全面を基準に適合させる工事。スレートや金属屋根にする工事も対象
守ること	交付決定前に契約・着手しない。書面の契約が必要

屋根面積80㎡、改修費が210万円という想定で計算してみます。80㎡×2万4千円＝192万円のほうが低いので、192万円×23％＝44万1,600円、千円未満を切り捨てて44万1千円です。上限の55万2千円は、屋根面積でいえば100㎡（240万円×23％）に当たります。

出典: 西尾市『西尾市瓦屋根耐風対策費補助事業』（令和8年度版）の計算方法による試算

同じ計算方法の制度を持つ市町村は他にもありますが、対象や締切は自治体ごとに違います。お住まいの市区町村の建築指導課などで「瓦屋根 耐風 補助」と聞くのが早道です。どの制度でも共通するのは、契約前に申請が必要だという点。工事を決めてから調べたのでは間に合いません。

屋根の断熱改修とセットなら、国の省エネリフォーム補助

国の「みらいエコ住宅2026事業」のリフォームは、窓などの開口部の断熱改修と、外壁・屋根・天井・床などの躯体の断熱改修を組み合わせるのが条件です。屋根の葺き替えに合わせて屋根の断熱を入れ、窓も替えるような工事なら対象になりえます。屋根材を替えるだけでは対象外です。

補助の上限は住宅の建築時期と改修内容で決まり、たとえば平成4年〜平成28年に建てた家で開口部と躯体の断熱を行う場合は40万円/戸。申請はリフォーム会社が行い、予算に達すると締め切られます。制度の全体はみらいエコ住宅2026事業の解説、窓の選び方は窓サッシの断熱比較にまとめています。

出典: 国土交通省『みらいエコ住宅2026事業（リフォーム）』（2026年9月24日時点の公表内容）

親や祖父母からリフォーム資金の援助を受けるなら、贈与税の非課税枠の条件も事前に確認を。手順はリフォーム資金の贈与税で解説しています。

業者を決めるまでの順番

屋根の工事は、外から仕上がりが見えにくい工事です。だからこそ、訪問販売のトラブルが起きやすい分野でもあります。

国民生活センターによると、全国の消費生活センターに寄せられた屋根工事の点検商法の相談は、2018年度の923件から2022年度は2,885件に増えました。点検商法の相談全体に占める屋根工事の割合も16.2％から35.4％に上がり、契約した人の8割超が60歳以上です。

出典: 国民生活センター『屋根工事の点検商法のトラブルが増えています』（2023年）

典型的な流れは、「近所で工事をしている」と突然訪ねてきて、瓦のずれやドローンで撮った写真を見せ、「このままだと瓦が飛んでご近所に迷惑がかかる」と不安をあおるもの。「保険金を使えば自己負担は少ない」と持ちかける例も目立ちます。編集部の立場ははっきりしていて、突然来た業者の無料点検は断ってかまいません。屋根に上がらせること自体が、話を進める入口になるからです。

出典: 国民生活センター『屋根工事の点検商法のトラブルが増えています』（2023年）

相談先を選ぶときの目安も挙げておきます。住宅リフォーム推進協議会の調査では、検討者が業者選びで重視する点の上位は「工事の質・技術」（27.0％）と「工事価格の透明さ・明朗さ」（23.2％）でした。一戸建てのリフォームで契約した相手は「地元密着の工務店」が38.0％で最も多くなっています。

出典: 住宅リフォーム推進協議会『住宅リフォームに関する消費者・事業者に関する実態調査』（2024年）

1. 建設業の許可や、屋根工事の施工事例を確認する（許可の調べ方はリフォーム業者の選び方と無許可業者のリスク）
2. 現地調査で屋根に上がってもらい、下地の状態を写真で見せてもらう
3. 葺き替えとカバー工法の両方で見積もりを出してもらい、面積・役物・追加単価を比べる
4. 補助金を使うなら、契約前に申請が必要かを自治体に確かめてから契約する

外壁の塗り替えや張り替えが近いなら、足場を1回で済ませる組み方も考えられます。外壁材ごとのメンテナンス周期は外壁材の比較（30年の総コスト）で比べられます。札幌や横浜など地域ごとのリフォーム費用と補助金は札幌市のリフォーム費用と補助金、横浜市のリフォーム費用と補助金も参考にしてください。

相談から完成まで、工事の流れ

葺き替えとカバー工法では、現場での作業の順番が少し違います。おおまかな流れを並べておきます。

雨漏りがすでに起きている場合は、順番が少し変わります。まず応急の防水をしてもらい、どこから水が入っているかを調べてから工法を決めます。雨漏りしている屋根にそのまま重ねても、下地の腐れは止まりません。この場合、私たちは葺き替えを前提に見積もりを取ることをすすめます。

屋根工事でよく聞く後悔

下地を見ないまま重ねた、追加費用の条件を決めていなかった、補助金の申請前に契約してしまった。屋根工事の後悔は、ほとんどが契約前の確認不足から生まれます。どれも工事が始まってからでは取り返せません。

もうひとつは、棟や谷、壁と屋根の取り合いといった細部の納まりです。雨漏りは屋根の平らな面よりも、こうした継ぎ目から起きやすくなります。見積書の役物の行が「一式」だけなら、何をどの長さで替えるのかを書き出してもらってください。

アパートや工場のスレート屋根の場合

賃貸アパートや工場・倉庫の屋根でも、葺き替えとカバー工法の考え方は同じです。工場や倉庫でよく見る波形のスレート屋根は、上から金属の屋根をかぶせる改修がよく行われます。

違いが出るのは手続きと段取りです。建物の用途や規模によって建築基準法上の区分が変わるため、確認申請の要否は住宅以上に個別の判断になります。石綿の事前調査と、税込100万円以上の改修工事での結果報告は、住宅と同じく必要です。

出典: 厚生労働省『石綿総合情報ポータルサイト』（2026年10月23日参照）

アパートなら入居者への工事の告知と、騒音や車両の出入りの時間帯の取り決めが欠かせません。工場では、操業を止めずに工事できるかが工法選びを左右します。撤去のないカバー工法が選ばれやすいのは、この理由が大きいようです。

ここが気になる

最後に

葺き替えかカバー工法かは、屋根材と下地の状態でほぼ決まります。瓦なら葺き替え。平らなスレートで下地が健全ならカバー工法が有力で、傷んでいれば葺き替え。迷ったら、両方の見積もりを同じ業者に出してもらい、差額が何の差なのかを説明してもらうのがいちばん早い方法です。

そして補助金も確認申請も、契約前の確認がすべて。急かす業者ほど、ここを飛ばそうとします。

参考・出典

• 国土交通省『屋根及び外壁の改修に関する建築基準法上の取扱いについて』（令和6年2月8日 国住指第355号）※小樽市「大規模の修繕・模様替に係る取扱いについて」に抜粋
• 藤岡市『建築基準法改正に伴う確認申請図書の記載方法・添付図書について』
• 住宅金融支援機構『マイホーム維持管理の目安【一戸建て（木造住宅）】』
• e-Gov法令検索『建築基準法施行令』第84条
• 厚生労働省『石綿総合情報ポータルサイト』
• 国民生活センター『屋根工事の点検商法のトラブルが増えています－典型的な勧誘トークを知っておくことで防げます！－』（2023年10月11日）
• 一般社団法人住宅リフォーム推進協議会『「住宅リフォームに関する消費者・事業者に関する実態調査」について』（令和6年2月）
• 西尾市『西尾市瓦屋根耐風対策費補助事業』（令和8年度版）
• 国土交通省『みらいエコ住宅2026事業』

各資料は2026年10月23日に参照。補助金の額と締切は年度ごとに変わるため、申請前に各窓口の最新の情報を確認してください。